日本の株価収益率(PER)の中央値は14倍近くであるため、高島屋 (東証:8233)のPER13.2倍には無関心を感じてもおかしくない。 これは眉唾ではないかもしれないが、もしPERが正当なものでなければ、投資家は潜在的な機会を逃すか、迫り来る失望を無視することになりかねない。
最近の高島屋は、他の企業よりも早いスピードで業績を伸ばしている。 PERが控えめなのは、投資家がこの好業績がそろそろ尻すぼみになるかもしれないと考えているからかもしれない。 そうでないなら、既存株主は株価の先行きを楽観視する理由がある。
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高島屋のようなPERを安心して見ることができるのは、会社の成長が市場と密接に連動している時だけだ。
まず振り返ってみると、同社は昨年、一株当たり利益を18%増加させた。 しかし、3年前と比較するとEPSはほとんど上昇していない。 従って、株主は不安定な中期成長率に過度の満足はしていないだろう。
現在、同社を担当している4人のアナリストによると、今後3年間のEPSは毎年8.0%ずつ上昇すると予想されている。 市場予想が年率9.6%成長であることから、同社はそれに匹敵する業績を上げると位置づけられている。
このような情報から、高島屋が市場とほぼ同じPERで取引されている理由がわかる。 どうやら株主は、同社が低姿勢を保っている間、ただ持ち続けることに安心感を抱いているようだ。
最後に
一般的に、投資判断の際に株価収益率を深読みしないよう注意したい。
高島屋は、予想成長率が予想通り市場全体と同水準であることから、中程度のPERを維持している。 現段階では、投資家はPERの高低を正当化できるほど、業績の改善・悪化の可能性が大きくないと感じている。 こうした状況に変化がない限り、投資家はこの水準で株価を支え続けるだろう。
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