日本の株価収益率(PER)の中央値は13倍近くであるため、大東信託建設 (東証1部1878)のPER14.4倍には無関心を感じてもおかしくない。 これは眉唾ではないかもしれないが、もしPERが正当なものでなければ、投資家は潜在的な機会を逃すか、迫り来る失望を無視することになりかねない。
大東建託はここ数年、他社を凌駕する収益成長で比較的好調に推移している。 可能性として考えられるのは、投資家がこの好調な業績がそろそろ尻すぼみになるかもしれないと考えているため、PERが控えめになっているということだ。 大東建託が好きなら、そうでないことを望むだろう。
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大東建託のPERは、緩やかな成長が期待される企業としては典型的なものであり、重要なのは、市場と同程度の業績であることだ。
昨年度の収益成長率を確認すると、同社は17%増という驚異的な伸びを記録している。 直近の業績が好調だったということは、過去3年間でEPSを合計32%成長させることもできたということだ。 つまり、同社がこの間、素晴らしい業績を上げてきたことを確認することから始めよう。
同社を担当する8人のアナリストによれば、今後3年間のEPSは年率8.2%増加すると予想されている。 これは、市場全体の年率9.3%の成長予測に近い。
これを考慮すれば、大東建託のPERが他の大多数の企業と同水準にあるのも理解できる。 大半の投資家は、将来の平均的な成長を期待しており、株価に適度な金額を支払うことを望んでいるようだ。
要点
株価収益率(PER)は、特定の業界では価値を測る指標としては劣るという議論があるが、強力な景況感指標となり得る。
予想通り、大東建託のアナリスト予想を調べたところ、市場にマッチした業績見通しが現在のPERに寄与していることが分かった。 現段階では、投資家はPERの高低を正当化できるほど、業績の改善・悪化の可能性を感じていない。 このような状況では、株価が近い将来どちらかの方向に大きく動くとは考えにくい。
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