日立造船(TSE:7004)の株価は先月、36%の素晴らしい上昇を記録し、非常に好調だ。 さらに振り返ってみると、この1年で株価が38%上昇しているのは心強い。
これだけ株価が急騰しても、日本の企業の約半数が株価収益率(PER)15倍以上であることを考えると、PER11.1倍の日立造船は魅力的な投資先と言えるかもしれない。 とはいえ、PERの引き下げに合理的な根拠があるかどうかを判断するには、もう少し掘り下げる必要があるだろう。
最近の日立造船は、他の企業よりも業績が伸びており、有利な状況にある。 好調な業績が大幅に悪化すると予想する向きが多く、それがPERを引き下げているのかもしれない。 日立造船が好きなら、そうならないことを願っているはずだ。
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日立造船のようなPERが合理的と見なされるには、企業が市場をアンダーパフォームしなければならないという前提がある。
まず振り返ってみると、同社は昨年一株当たり利益を62%増加させた。 EPSも3年前と比較して合計で5.6%増加しているが、これは主に過去12ヶ月間の成長によるものである。 従って、最近の利益成長は同社にとって立派なものであったと言える。
将来に目を移すと、同社を担当する3人のアナリストの予測によれば、今後3年間の収益成長率は年率0.6%減となり、マイナス圏に向かうという。 市場では毎年9.9%の成長が予測されているため、これは残念な結果だ。
日立造船が市場より低いPERで取引されているのは、こうした情報を考慮すれば当然である。 しかし、業績の縮小が長期的に安定したPERにつながるとは考えにくい。 同社が収益性を改善しなければ、PERはさらに低い水準まで下落する可能性がある。
キーポイント
日立造船の株価は堅調な上昇を見せたかもしれないが、PERが高水準に達しているわけではない。 株価収益率だけで株を売るべきかどうかを判断するのは賢明ではないが、会社の将来性を判断する実用的な指針にはなる。
予想通り、日立造船のアナリスト予想を検証したところ、収益縮小見通しが低PERの一因となっていることが分かった。 現段階では、投資家はPERの上昇を正当化できるほど、収益改善の可能性が大きくないと感じている。 このような状況では、近い将来に株価が大きく上昇するとは考えにくい。
その他多くの重要なリスク要因は、同社のバランスシートに見出すことができる。 日立造船のバランスシート分析(無料)をご覧ください。
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This article has been translated from its original English version, which you can find here.