サイバートラスト・ジャパン株式会社(東証:4498)の株主は、先週の軟調な決算を気にしていないようだ。 我々の分析によれば、利益は軟調だが、事業の基盤は強固である。
サイバートラスト・ジャパンの収益にズームイン
財務オタクならすでにご存知のように、キャッシュフローからの発生比率は、企業のフリーキャッシュフロー(FCF)が利益とどの程度一致しているかを評価するための重要な指標である。 発生比率は、ある期間の利益からFCFを差し引き、その結果をその期間の企業の平均営業資産で割る。 この比率は、企業の利益のうち、フリー・キャッシュフローに裏付けられていないものがどれだけあるかを示している。
つまり、発生主義比率がマイナスであることは、その企業が利益から想像されるよりも多くのフリーキャッシュフローをもたらしていることを示すため、良いことなのである。 発生主義比率がゼロを超えることはあまり懸念されないが、発生主義比率が比較的高い企業は注目に値すると考える。 というのも、発生比率が高いと利益が減少したり、利益が伸び悩んだりする傾向があるという学術的な研究もあるからだ。
サイバートラストの2024年3月期の発生主義比率は-0.11であった。 したがって、法定利益はフリー・キャッシュフローをかなり下回っている。 実際、直近1年間のフリーキャッシュフローは6億5,000万円で、利益5億1,800万円を大きく上回っている。 サイバートラスト・ジャパンのフリー・キャッシュフローは前年比で減少したが、これは理想的とは言えず、まるでグラウンドキーパー、ウィリーのいない『シンプソンズ』のエピソードのようだ。 しかし、考慮すべき点はそれだけではない。 発生主義比率は、少なくとも部分的には、法定利益に対する異常項目の影響を反映している。
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特殊項目が利益に与える影響
サイバートラスト・ジャパンの直近1年間の利益は、3億4,500万円の特殊項目によって減少しており、これが特殊項目に反映されるように、高いキャッシュ・コンバージョンを生み出すのに役立っている。 非現金費用を含む特別損益が発生した場合、発生比率が高くなることが予想されるが、今回のケースはまさにそれである。 異常項目が会社の利益を犠牲にするのは決して良いことではないが、上向きに考えれば、事態は早晩改善するかもしれない。 世界中の上場企業の大半を分析したところ、重要な異常項目は繰り返されないことが多い。 そして結局のところ、それこそが会計用語の意味するところなのだ。 そのため、サイバートラスト・ジャパンの来期は、そのような特別経費が再び発生しないと仮定すれば、他の条件が同じであれば、増益になると予想される。
サイバートラスト・ジャパンの利益パフォーマンスに関する我々の見解
サイバートラスト・ジャパンの発生率や特殊要因を考慮すると、法定利益は同社の基礎的な収益力を誇張するものではないと考えられる。 これらの要因から、サイバートラスト・ジャパンの潜在的な収益力は、少なくとも見かけ通り、あるいはそれ以上であると考える! 銘柄を分析する際には、リスクを考慮する必要がある。 シンプリー・ウォールストリートでは、サイバートラスト・ジャパンの4つの警告サインを発見した。
サイバートラスト・ジャパンの調査は、その収益を実際よりも良く見せることができる特定の要因に焦点を当てた。そして見事に合格した。 しかし、企業に対する評価を伝える方法は他にもたくさんある。 株主資本利益率(ROE)の高さを優良企業の証と考える人もいる。 少し調べる必要があるかもしれないが、 高い株主資本利益率を誇る企業の 無料 コレクションや、 インサイダーが買っている銘柄のリストが役に立つかもしれない。
評価は複雑だが、我々はそれを単純化するためにここにいる。
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