株価収益率(PER)7.6 倍の昭和産業株式会社(東証:2004)。(日本の企業の半数近くがPER12倍以上であり、PER19倍以上の企業も珍しくないことを考えると、昭和産業株式会社(東証:2004)は現時点で強気のシグナルを発しているのかもしれない。 とはいえ、PER引き下げに合理的な根拠があるかどうかを判断するには、もう少し掘り下げる必要があるだろう。
昭和産業はここ最近、他社を凌駕する業績の伸びを示し、比較的好調に推移している。 好調な業績が大幅に悪化すると予想する向きが多いため、PERが抑制されているのかもしれない。 昭和産業が好きなら、そうならないことを願っているはずだ。
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昭和産業のような低PERを見て本当に安心できるのは、会社の成長が市場に遅れをとる軌道にあるときだけだ。
過去1年間の利益成長率を見てみると、同社は59%増という驚異的な伸びを記録している。 EPSも全体で3年前より19%上昇しているが、これは主に過去12ヶ月間の成長によるものだ。 というわけで、この間、同社が実際に利益を伸ばす良い仕事をしてきたことを確認することから始めよう。
将来に目を移すと、同社を担当する2人のアナリストの予想では、今後3年間の収益は毎年2.4%成長するはずだ。 市場が年率9.6%の成長を予測しているため、同社は業績が弱含みとなる。
この情報により、昭和産業が市場より低いPERで取引されている理由がわかる。 どうやら多くの株主は、同社がより豊かでない将来を見据えている可能性がある中、持ち続けることに抵抗があるようだ。
最終結論
株価収益率だけで株を売却すべきかどうかを判断するのは賢明ではないが、会社の将来性を判断する実用的な指針にはなり得る。
予想通り、昭和産業のアナリスト予想を検証したところ、業績見通しの甘さがPERの低さにつながっていることが分かった。 現段階では、投資家はPERの上昇を正当化できるほど業績改善の可能性を感じていない。 こうした状況が改善されない限り、この水準前後で株価の障壁が形成され続けるだろう。
その他多くの重要なリスク要因は、同社のバランスシートに見出すことができる。 当社の無料バランスシート分析では 、6つの簡単なチェックにより、問題となりうるリスクを発見することができる。
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