株式分析

トーメンデバイス(東証:2737)は負債が多すぎる?

TSE:2737
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ハワード・マークスは、株価のボラティリティを心配するよりも、『恒久的な損失の可能性こそ、私が心配するリスクである......そして、私が知っている実践的な投資家は皆心配する』と言った。 つまり、ある銘柄のリスクがどの程度かを考える際に、負債を考慮する必要があることは明らかかもしれない。 重要なのは、トーメンデバイス(TSE:2737)は負債を抱えているということだ。 重要なのは、トーメンデバイス(東証:2737)が負債を抱えていることだ。

負債が問題となるのはどのような場合か?

一般的に言って、負債が現実的な問題となるのは、企業が増資や自己資金で容易に返済できなくなった場合のみである。 最悪の場合、債権者に返済できなくなった企業は倒産する可能性がある。 しかし、より一般的な(それでも痛みを伴う)シナリオは、低価で新たな株式資本を調達しなければならず、その結果、株主が恒久的に希薄化することである。 とはいえ、最も一般的な状況は、企業が負債を合理的に管理し、自社に有利になるようにすることである。 企業がどの程度の負債を使用しているかを考える際に最初に行うべきことは、現金と負債を合わせて見ることである。

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トーメンデバイスの純有利子負債は?

下の画像をクリックすると詳細が表示されるが、2023年12月末の有利子負債は286億円で、1年前の470億円から減少している。 ただし、手元資金が138億円あるため、純有利子負債は148億円程度と少ない。

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2024 年 3 月 22 日 東証 2737 負債比率の推移

トーメンデバイスのバランスシートの健全性は?

最新の貸借対照表を見ると、1年以内に返済期限が到来する負債が726億円、それ以降に返済期限が到来する負債が6億9,100万円ある。 一方、現金は138億円、1年以内に返済予定の債権は525億円ある。 つまり、現預金と(短期)売掛金の合計より負債の方が69億5,000万円多い。

もちろん、トーメンデバイスの時価総額は431億円であるため、これらの負債は管理可能であろう。 しかし、バランスシートの強さは時間の経過とともに変化する可能性があるため、注視する価値はあると思われる。

当社では、利益に対する負債水準を知るために、主に2つの比率を用いている。ひとつは、純有利子負債を利払い・税引き・減価償却・償却前利益(EBITDA)で割ったもので、もうひとつは、利払い・税引き前利益(EBIT)が支払利息を何倍カバーしているか(略してインタレスト・カバー)である。 このアプローチの利点は、有利子負債の絶対額(EBITDAに対する純有利子負債)と、その負債に関連する実際の支払利息(インタレスト・カバレッジ・レシオ)の両方を考慮することである。

トーメンデバイスの純有利子負債はEBITDAの1.6倍で、それほど多くないが、インタレスト・カバー率はEBITが支払利息の5.8倍に過ぎず、やや低い。 この数字に警戒する必要はないが、同社の負債コストが実質的な影響を及ぼしていることは注目に値する。 株主は、トーメンデバイスのEBITが昨年31%減少したことを認識すべきである。 この収益傾向が続けば、負債を返済するのはジェットコースターに猫を乗せるのと同じくらい簡単なことだ。 負債水準を分析する場合、バランスシートから始めるのは当然である。 しかし、トーメンデバイスが負債を返済するには収益が必要であるため、負債を完全に切り離して見ることはできない。 トーメンデバイスの収益についてもっと知りたければ、長期収益推移のグラフをチェックする価値があるだろう。

最後に、企業が負債を返済できるのは、会計上の利益ではなく、冷厳な現金のみである。 そのため、EBITがフリー・キャッシュ・フローにどれだけ裏付けられているかをチェックする価値がある。 過去3年間、トーメンデバイスのフリーキャッシュフローはEBITの87%と、予想以上に堅調であった。 このことは、同社が負債を返済できる非常に強い立場にあることを意味する。

当社の見解

トーメンデバイスのEBIT成長率を見る限り、同社は決して楽な企業ではない。 特に、EBITからフリー・キャッシュ・フローへの転換には目を見張るものがある。 これらのデータを見る限り、トーメンデバイスの負債水準には少し慎重である。 有利子負債には、潜在的なリターンの増加というプラス面もあるが、負債水準が株価をよりリスキーにする可能性があることを、株主は間違いなく考慮すべきと考える。 負債水準を分析する場合、バランスシートから始めるのは当然である。 しかし最終的には、どの企業もバランスシートの外に存在するリスクを含みうる。 トーメンデバイスは 投資分析において3つの警告サインを示して いる。

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This article has been translated from its original English version, which you can find here.